高血圧と診断されていても、医療保険に加入できる場合があります。

健康上の問題があっても、保険料の割増といった「特別条件」を付けて契約できる仕組みがあり、引受の基準も保険会社ごとにさまざまです。

「高血圧だから入れない」と思い込んで最初から持病向けの保険を選ぶと、割高な保険料を払い続けることになりかねません。

この記事では、高血圧の人が医療保険を検討する順番と、告知の注意点を解説します。

高血圧でも医療保険に加入できる場合がある

高血圧の治療中であっても、医療保険に入れないと決まっているわけではありません。

どのような形で加入の可能性があるのかを確認します。

症状や治療の状況によっては通常どおり契約できる

生命保険文化センターによると、症状が治療を受けるほどでもない場合や、病気が完治して一定の年数を経過した場合などは、無条件で契約できることもあります。

加入できるかどうかの基準は保険会社や商品によって異なるため、1社で断られたからといって、すべての保険に入れないわけではありません。

特別条件付きで契約できる仕組みがある

健康上の問題があっても、保険料の割増や保険金の削減といった「特別条件」を付けることで、契約できる場合があります。

医療関係の保障では、特定の部位を契約時から一定期間、保障の対象から外す「特定部位不担保」という条件で契約できることもあります。

出典：公益財団法人 生命保険文化センター「健康上問題があると、生命保険は契約できないの？」

告知は正しく行う

医療保険に申し込む際は、健康状態や傷病歴などを保険会社にありのまま告げる「告知」が必要です。

高血圧の診断や通院、薬の服用を隠すことは、絶対に避けなければなりません。

告知義務とは

契約の際には、被保険者の現在の健康状態、過去の傷病歴、職業などの事実をありのまま告知する義務（告知義務）があります。

高血圧と診断されている場合や降圧薬を服用している場合は、告知書の質問に沿って正確に記載することが求められます。

告知義務違反は給付金を受け取れないおそれ

事実を告げなかったり、偽りの告知をしたりする「告知義務違反」があった場合、契約や特約が解除となり、保険金・給付金が受け取れないことがあります。

血圧や治療の事実を隠して加入しても、いざというときに給付を受けられないおそれがあるため、告知はありのまま行うことが大前提です。

出典：公益財団法人 生命保険文化センター「保険金や給付金が受け取れないのはどのような場合？」

引受基準緩和型は最後の選択肢

健康状態に不安があっても契約しやすい保険として、告知項目を少なくした「引受基準緩和型」があります。

ただし、検討する順番を間違えると、保険料の面で不利になりかねません。

告知項目が少ない分、保険料は割高

引受基準緩和型は、告知項目を少なくした保険で、医療保険や終身保険などで取り扱いがあります。

その分、保険料は通常の保険より割高になるため、加入のしやすさと保険料の負担は裏表の関係です。

まずは通常の医療保険を確認する

生命保険文化センターも、まずは通常の生命保険を契約できるかどうか確認することが大切だとしています。

相談の現場でも、「高血圧だから」と最初から引受基準緩和型に申し込み、割高な保険料を払い続けている例が見られるため、検討の順番は通常の医療保険が先、緩和型は後が基本です。

出典：公益財団法人 生命保険文化センター「健康上問題があると、生命保険は契約できないの？」

公的保障と貯蓄も確認する

民間の医療保険を検討する前提として、公的な保障でどこまで賄えるかの確認も欠かせません。

保険料が割増や割高になる場合は、貯蓄で備える選択肢との比較も現実的です。

高額療養費制度で自己負担には上限がある

公的医療保険には、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が上限額を超えた場合に、その超えた額が支給される高額療養費制度があります。

入院や手術で医療費がかさんでも自己負担には上限があるため、まずこの制度で賄える範囲を確認することが出発点となります。

出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

割増の保険料と貯蓄を比べる

特別条件で保険料が割増になる場合や、引受基準緩和型で割高になる場合、その保険料を貯蓄に回して備える方法もあります。

公的保障で自己負担が抑えられることを前提に、保険で備える範囲と貯蓄で備える範囲を分けて考えることが、無理のない選び方につながります。

まとめ：通常の保険から順に、正しい告知で検討する

高血圧と診断されていても、医療保険に加入できる場合があります。

症状や治療の状況によっては通常どおり契約できることもあり、保険料の割増などの特別条件付きで契約できる仕組みもあるため、「入れない」と決めつけないことが出発点です。

・高血圧でも、告知のうえ通常の医療保険に加入できる場合がある

・健康状態によっては、保険料の割増などの特別条件付きで契約できる仕組みがある

・告知義務違反は契約の解除や給付金の不支給につながるため、事実をありのまま告知する

・引受基準緩和型は保険料が割高なため、通常の医療保険を確認してからの選択肢

・高額療養費制度と貯蓄で備えられる範囲もあわせて確認する

高血圧でも「入れない」と決めつけず、事実をありのまま告知したうえで通常の医療保険から順に検討し、公的保障と貯蓄で備えられる範囲も確かめて選ぶことが、無駄のない備えにつながります。

本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆した内容です。

当記事の執筆者「金子賢司」の情報は、CFP検索システムおよびJ-FLECアドバイザー検索システムにてご確認いただけます。

北海道エリアを指定して検索いただくとスムーズです。