男性が医療保険を考えるとき、出発点となるのは「性別で商品を選ぶこと」ではなく、男性に多い疾病の統計的リスクと、公的保障で足りない部分の見極めです。

国立がん研究センターの最新統計（2023年データ）では、日本人男性が生涯でがんと診断される確率は61.1%（2人に1人）、前立腺がんは11.2%（9人に1人）と公表されています。

一方で、保険会社が打ち出す「男性向け」商品が必ずしも必要とは限らないのが実情です。

男性特有の疾病の多くは、通常の医療保険やがん保険でカバーされるため、性別マーケティングと実際の必要保障にはギャップがあります。

本記事では、男性に多い疾病の具体的なリスクを確認したうえで、公的保障でどこまで賄えるか、民間保険で補うべきは何かを、商品提供者が書きにくい視点から解説します。

男性に多い疾病の統計的リスク

男性の保障を考える前提として、どの疾病のリスクが高いのかを統計で把握することが、過不足のない保障設計の出発点です。国立がん研究センターの公表データを基に確認します。

男性のがん罹患リスク

国立がん研究センターの最新統計（2023年罹患データ）によると、男性のがん罹患数は前立腺がんが1位、以下、大腸がん・肺がん・胃がん・膵臓がんと続きます。

生涯でがんと診断される確率は男性で61.1%、おおよそ2人に1人という水準です。

部位別の生涯罹患リスクは、前立腺がんが11.2%（9人に1人）、大腸がんが9.6%（10人に1人）、肺がんが9.1%（11人に1人）、胃がんが8.0%（13人に1人）となっています。

出典：国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」

前立腺がんは50代以降に増える

前立腺がんは50歳以降に罹患率が高まり、70歳代でピークを迎える傾向があります。

進行がゆるやかなケースも多い一方、治療が長期にわたることもあり、働き盛りから高齢期にかけての備えとして押さえておきたい疾病です。

働き盛り世代の生活習慣病

働き盛りの世代では、高血圧・糖尿病・心疾患・脳血管疾患といった生活習慣病のリスクが高まります。

これらは入院よりも通院での治療が長期化するケースがあり、治療費だけでなく就労への影響も視野に入れたい部分です。

公的保障でどこまで賄えるか

民間の医療保険を検討する前に、公的医療保険でどこまで医療費が抑えられるかを把握することが、必要保障額の逆算につながります。男性向け商品の前に確認しておきます。

高額療養費制度による自己負担の上限

公的医療保険には高額療養費制度があり、年収約370〜770万円の方であれば1か月の自己負担上限は80,100円＋（医療費−267,000円）×1%です。

前立腺がんや胃がんの入院・手術費も対象となるため、医療費の自己負担は一定額で頭打ちとなります。

差額ベッド代や食事代、先進医療の技術料は高額療養費の対象外となるため、ここが民間保険で備える対象です。

傷病手当金による収入の下支え

会社員・公務員であれば、病気で連続して働けなくなった場合に傷病手当金が支給されます。標準報酬月額の平均額を30日で割った額の3分の2が、支給開始から通算1年6か月にわたって受け取れる仕組みです。

つまり、会社員は休業しても収入がゼロになるわけではなく、給与の約3分の2が一定期間補填されます。

性別で保険を選ぶ前に確認すること

「男性向け医療保険」という商品区分はマーケティング上のものであり、保障の中身を見ると通常の医療保険・がん保険と重なる部分が大きいのが実情です。性別より、保障の中身で選ぶ視点が役立ちます。

「男性向け」専用商品が必須とは限らない

前立腺がんや胃がんなど男性に多い疾病は、通常の医療保険の入院・手術保障や、一般的ながん保険の診断給付金でカバーされます。

「男性向け」と銘打った専用商品でなくても、必要な保障は確保できるケースが多いのが実情です。

保障の重複に注意する

すでに医療保険やがん保険に加入している場合、「男性向け」商品を追加すると保障が重複する恐れがあります。

新たに加入する前に、現在の保障内容と公的保障を棚卸しし、本当に不足している部分だけを補う順序が現実的です。

収入減リスクへの備え方

家計を支える立場の男性にとって、医療費そのものより「働けない間の収入減」が家計への影響として大きい場合があります。立場によって備え方が変わってきます。

会社員は傷病手当金で足りない部分を補う

会社員は傷病手当金で給与の約3分の2が補填されるため、不足するのは残りの3分の1程度と、支給期間（通算1年6か月）を超える長期療養のケースです。

就業不能保険を検討する場合は、傷病手当金でカバーされない部分に絞ると、過剰な保障を避けられます。

自営業者は収入補填の必要性が高い

自営業者・フリーランスは国民健康保険に加入しているため、傷病手当金が原則として支給されません。

働けなくなると収入が直接途絶えるため、医療保険に加えて就業不能保険・所得補償保険の必要性は、会社員より高くなる構造です。

小規模企業共済や経営セーフティ共済による備えも、休業時のキャッシュフローを支える選択肢となります。

医療保険料の考え方と選び方

保険料は年齢・保障内容で変わるため、性別だけでなく家計全体のバランスで考えることが肝心です。保険料に関する誤解も確認しておきます。

保険料の男女差は一律ではない

生命保険全体では男性の保険料が高い傾向にありますが、医療保険単体では全年代で男性が高いとは限りません。

30代など若い世代では、女性特有の疾病への備えを考慮して男女差が小さい場合や、女性のほうが高くなる場合もあるのが実情です。

保障を厳選して保険料を抑える

入院給付金日額を公的保障で足りない水準に抑えたり、重複する特約を外したりすることで、保険料を抑えられます。

高額療養費制度で月8〜9万円程度に医療費が収まることを踏まえ、日額5,000〜7,000円程度で設計するケースが一例です。

まとめ：性別より「公的保障で足りない部分」で考える

男性の医療保険は、前立腺がん（生涯罹患リスク9人に1人）など男性に多い疾病のリスクを踏まえつつ、性別で専用商品を選ぶのではなく、公的保障で足りない部分を補う視点が出発点となります。

高額療養費制度で医療費の自己負担は一定額で頭打ちとなり、会社員は傷病手当金で給与の約3分の2が補填されます。

不足する部分を医療保険・就業不能保険で補い、自営業者は傷病手当金がない分だけ収入補填の優先度を上げる設計が現実的です。

男性特有の疾病リスクを統計で把握し、公的保障の範囲を確認したうえで、不足する治療費と収入減だけを民間保険で補うことが、過不足のない保障設計につながります。

本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆した内容です。当記事の執筆者「金子賢司」の情報は、CFP検索システムおよびJ-FLECアドバイザー検索システムにてご確認いただけます。北海道エリアを指定して検索いただくとスムーズです。