医療保険
高血圧でも入れる医療保険：告知義務と加入のポイント
「持病があっても入れる保険があるって聞いたけど、保険料ってやっぱり高い？」
高血圧は、日本人の国民病とも言われるほど多くの人が患っている病気です。健康診断で高血圧を指摘されたり、すでに治療を開始していたりする場合、「医療保険に加入できないのでは…？」と不安に感じる方も多いでしょう。
この記事では、高血圧と診断された場合の医療保険の加入方法を解説します。持病がある方向けの「引受基準緩和型保険」の活用方法から、加入時の告知義務と、保険料の割増まで。持病があっても、安心して生活を送るための賢い保険戦略を提案します。
高血圧と診断された場合の医療保険の加入
高血圧と診断された場合でも、医療保険に加入することは可能です。ある程度の年齢になると、高血圧は珍しくありません。必ず加入をできることを確約するものではありませんが、高血圧だから加入は難しいという自己判断は禁物です。
通常の医療保険への加入
告知義務:
医療保険に加入する際は、健康状態や病歴、治療歴などを告知する義務があります。高血圧と診断されている場合は、その事実を正直に告知する必要があります。
加入の可否:
症状が安定している場合など、健康状態が良好であれば、通常の医療保険に加入できる可能性があります。高血圧の基準値は、日本高血圧学会の基準で収縮期血圧140mmHg以上または拡張期血圧90mmHg以上とされています。
特別条件での加入:
治療を開始している場合など、保険会社によっては、保険料を割増したり、特定の病気や部位を保障の対象外とする「特別条件」を付けて加入できる場合もあります。各保険会社で加入基準が異なるため、複数社への相談が推奨されます。
合併症への備え
合併症のリスク:
高血圧は、心疾患、脳血管疾患、高血圧性腎症（腎硬化症）など、さまざまな合併症を引き起こすリスクがあります。
医療保険の役割:
これらの合併症による入院や手術に備えるためにも、医療保険の必要性は高いと言えます。
引受基準緩和型保険の活用
高血圧など持病がある方でも加入しやすいのが「引受基準緩和型保険」です。ただし、引受基準緩和型の医療保険はデメリットもあるため、通常の医療保険にまずは申し込んで、加入ができないときに検討してください。また保険会社によって、審査基準が異なる点も知っておくと良いでしょう。
引受基準緩和型保険とは
加入しやすい:
通常の医療保険に比べて、告知項目が少なく、健康状態に不安がある方でも加入しやすいのが特徴です。
告知項目:
過去の入院・手術歴、最近3ヶ月以内の治療歴など、簡単な3〜5項目程度の質問に「いいえ」と答えられれば、基本的に加入できます。
引受基準緩和型保険のデメリット
保険料が割高:
通常の医療保険に比べて、保険料が割高に設定されています。
保障内容が限定的:
加入後、一定期間は給付金が半額になるなど、保障内容が限定的な場合があります。なお、近年では初回から給付金が減額されないタイプもあります。
告知義務と、保険料の割増
医療保険に加入する際は、告知義務を正しく履行することが非常に重要です。
告知義務違反のリスク
告知義務違反:
告知書に事実と異なることを記載した場合、告知義務違反となります。
契約解除:
告知義務違反が判明した場合、保険会社は契約を解除し、給付金が支払われないことがあります。
保険料の割増
告知内容による:
高血圧の症状が安定している場合など、告知内容によっては、保険料を割増することで加入できる場合があります。
保障内容の見直し:
保険料が割増になった場合、保障内容を見直すことで、家計の負担を軽減することができます。
まとめ：持病があっても保険加入を諦めない
高血圧と診断された場合でも、医療保険への加入を諦める必要はありません。
・引受基準緩和型保険など、持病がある方向けの保険を検討しましょう。
・加入時には、告知義務を正しく履行し、保険料の割増や、保障内容について、保険会社としっかり相談しましょう。
・専門家への相談:
ご自身の健康状態や家計の状況に合わせて、保険の専門家に相談することで、最適な保険を選べます。
高血圧でも加入できる保険は存在します。複数の保険会社に相談し、専門家のアドバイスを受けながら、あなたの状況に最も適した医療保険を見つけてください。
本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆しています。当記事の執筆者「金子賢司」の情報は、CFP検索システムおよびJ-FLECアドバイザー検索システムにてご確認いただけます。北海道エリアを指定して検索いただくとスムーズです。
