「共働きだけど、医療保険は夫婦それぞれで入るべき？」「夫婦で医療保険に入る場合、保険料の家計負担はどう考えればいい？」

共働き夫婦は、二人とも収入があるため、万が一どちらかが病気やケガで働けなくなった場合でも、世帯収入が途絶えるリスクは低いです。しかし、片方の収入が減った場合でも、生活水準を維持できるとは限りません。特に、医療費の自己負担や、働けない期間の収入減には、夫婦それぞれで備える必要があります。

この記事では、共働き夫婦の医療保険の考え方を解説します。夫婦別々で加入するメリットから、収入に応じた保険料の負担、そして医療保険の見直しまで。共働き夫婦ならではの賢い保険戦略を提案します。

 

共働き夫婦の医療保険：基本の考え方

共働き夫婦の医療保険は、夫婦それぞれが加入するのが基本です。まずは、なぜ夫婦それぞれで加入する必要があるのか、そして実際の保険料相場について確認しましょう。

 

夫婦それぞれの保障の必要性

 

・夫婦どちらも、病気やケガで入院・手術するリスクがあるため、夫婦それぞれで医療保険に加入することが基本です。

・片方の収入が減った場合でも、生活水準を維持できるか、という視点で保障額を検討しましょう。

・夫と妻、どちらの収入が家計の中心になっているか、という点も考慮しましょう。

 

医療保険料の相場

年代や保障内容によって異なる:
医療保険料は、加入する方の年齢や、保障内容によって異なりますが、一般的に一人当たり、月々2,000円〜5,000円程度が相場です。

 

保険料の家計負担と分担方法

共働き夫婦の場合、夫婦それぞれの収入に応じた保険料を分担することで、家計への負担を軽減できます。また、医療保険でカバーできる範囲についても正しく理解しておきましょう。

 

収入比率に応じた分担例

 

夫婦それぞれの収入に応じた負担:

夫婦それぞれの収入を考慮し、夫が保険料の6割、妻が4割といった形で、保険料を分担することができます。

夫婦で保障内容を合わせる:

入院給付金日額や、特約の有無など、夫婦で保障内容を合わせることで、保障が過不足なく確保できます。

 

医療保険と就業不能保険の違い

夫婦どちらかが病気やケガで働けなくなった場合、収入が減ってしまいます。医療保険は、医療費の自己負担を補うものであり、働けない期間の収入減に備えるには、「就業不能保険」や「所得補償保険」といった別の保険での備えが必要です。

 

ライフステージに応じた見直し

共働き夫婦は、ライフステージの変化に合わせて、医療保険を見直すことが重要です。適切なタイミングでの見直しにより、無駄のない保障を維持できます。

 

見直しのタイミング

 

ライフステージの変化:

結婚、出産、住宅購入などライフイベントごとの見直し。

収入や支出の変化:

収入が増えたり、子どもの成長に伴い支出が増えたりした場合。

保険料の負担:

保険料が上がり、家計の負担が大きくなっている場合。

 

見直しのポイント

 

保障内容の見直し:

入院給付金日額を少額に抑えたり、不要な特約を外したりして、保険料を安くできます。

払込期間の見直し:

終身医療保険に加入している場合、保険料を一生涯払い続ける「終身払い」と、60歳や65歳など、一定期間で支払いを完了する「有期払い」があります。

定期型と終身型の比較:

保険料を安く抑えたい場合は定期型、一生涯の安心を確保したい場合は終身型を検討しましょう。

 

まとめ：共働き夫婦の医療保険は「夫婦で」考える

 

共働き夫婦の医療保険は、夫婦それぞれが加入し、保障内容や保険料の負担をどうするか、夫婦で話し合うことが重要です。

 

・夫婦それぞれが加入し、保障内容をどう組み合わせるか検討しましょう。

・収入に応じた保険料の負担を分担することで、家計への負担を軽減できます。

・ライフステージの変化に合わせて、医療保険の見直しを検討しましょう。

ぜひ今回ご紹介したポイントを活かして、ご夫婦で話し合いながら最適な医療保険を見つけ、安心できる家計管理を実現してください。

 

本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆しています。当記事の執筆者「金子賢司」の情報は、CFP検索システムおよびJ-FLECアドバイザー検索システムにてご確認いただけます。北海道エリアを指定して検索いただくとスムーズです。