医療保険
糖尿病の医療保険:持病があっても入れる保険

糖尿病と診断された場合、「もう医療保険には入れない」と諦めてしまう方も少なくありません。しかし、近年では持病がある方でも加入しやすい医療保険が増えています。これらの保険を正しく理解し、ご自身の状況に合った保険を選ぶことで、万が一の入院や手術に備えることができます。
この記事では、糖尿病と診断された場合の医療保険の加入方法を解説します。持病がある方向けの「引受基準緩和型保険」の活用方法から、加入時の告知義務と、保険料の割増まで。持病があっても、安心して生活を送るための賢い保険戦略を提案します。
糖尿病と診断された場合の医療保険の加入

糖尿病と診断された場合、通常の医療保険に加入することは難しくなります。
通常の医療保険への加入
告知義務:
医療保険に加入する際は、健康状態や病歴、治療歴などを告知する義務があります。
加入の可否:
糖尿病と診断された場合、保険会社は将来の入院や手術のリスクが高いと判断し、加入を断ることが一般的です。
特別条件での加入:
糖尿病の症状が安定している場合など、保険会社によっては、保険料を割増したり、特定の病気や部位を保障の対象外とする「特別条件」を付けて加入できる場合もあります。
糖尿病の合併症への備え
合併症のリスク:
糖尿病は、糖尿病性腎症、網膜症、神経障害など、さまざまな合併症を引き起こすリスクがあります。これらの合併症に備えるためにも、医療保険の必要性は高いと言えます。
引受基準緩和型保険の活用

糖尿病など持病がある方でも加入しやすいのが「引受基準緩和型保険」です。
引受基準緩和型保険とは
加入しやすい:
通常の医療保険に比べて、告知項目が少なく、健康状態に不安がある方でも加入しやすいのが特徴です。
告知項目:
過去の入院・手術歴、最近3ヶ月以内の治療歴など、簡単な3〜5項目程度の質問に「いいえ」と答えられれば、基本的に加入できます。
引受基準緩和型保険のデメリット
保険料が割高:
通常の医療保険に比べて、保険料が割高に設定されています。
保障内容が限定的:
加入後、一定期間は給付金が半額になるなど、保障内容が限定的な場合があります。
なお、自己判断で医療保険に加入できないから、引受基準緩和型保険に申し込むのは絶対に避けてください。まず、医療保険に申し込んでみて、健康状態を理由に加入できないことを確認してから、引受基準緩和型保険への加入を検討してください。保険会社によって審査基準も異なるため、複数社にまずは通常の医療保険の加入の相談をしてみても良いでしょう。
また、引受基準緩和型よりもさらに保険料は高くなる傾向にありますが、加入条件が緩和された「無選択型保険」という商品もあります。さらに、初回から減額されない引受基準緩和型保険や、糖尿病患者専用の保険商品もあるなど、選択肢が広がっています。
告知義務と、保険料の割増

医療保険に加入する際は、告知義務を正しく履行することが非常に重要です。
告知義務違反のリスク
告知義務違反:
告知書に事実と異なることを記載した場合、告知義務違反となります。
契約解除:
告知義務違反が判明した場合、保険会社は契約を解除し、給付金が支払われないことがあります。
保険料の割増
告知内容による:
糖尿病の症状が安定している場合など、告知内容によっては、保険料を割増することで加入できる場合があります。
保障内容の見直し:
保険料が割増になった場合、保障内容を見直すことで、家計の負担を軽減することができます。
まとめ:持病があっても保険加入を諦めない
糖尿病と診断された場合でも、医療保険への加入を諦める必要はありません。
・引受基準緩和型保険など、持病がある方向けの保険を検討しましょう。
・加入時には、告知義務を正しく履行し、保険料の割増や、保障内容について、保険会社としっかり相談しましょう。
・専門家への相談:
ご自身の健康状態や家計の状況に合わせて、保険の専門家に相談することで、最適な保険を選べます。
糖尿病と診断されても、適切な医療保険選びで備えられる場合があります。この記事が、あなたの安心できる暮らしづくりの一助となれば幸いです。
本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆しています。当記事の執筆者「金子賢司」の情報は、CFP検索システムおよびJ-FLECアドバイザー検索システムにてご確認いただけます。北海道エリアを指定して検索いただくとスムーズです。