iDeCo
iDeCoの3つの税制メリットを徹底解説！年収別シミュレーションでわかるお得度
「私の年収だと、iDeCoでどれくらいメリットがあるんだろう？」
iDeCo（個人型確定拠出年金）が老後資金準備の制度として注目される一番の理由は、その強力な税制優遇にあります。NISAも非課税メリットがありますが、iDeCoはさらに手厚い税の優遇が受けられるんです。
この記事では、iDeCoの最大の魅力である「掛金拠出時」「運用時」「受け取り時」の3つの税制メリットを徹底的に解説します。さらに、年収や掛金に応じた具体的な節税額のシミュレーションを通じて、あなたがどれくらいお得になるのかを分かりやすく示します。iDeCoを始めて、賢く税金を節約しながら老後資金を準備していきましょう。
iDeCoの3つの税制メリットを徹底解説！
iDeCoは、掛金を積み立ててから老後に受け取るまでの各段階で、税金が優遇される仕組みが用意されています。
1. 掛金が「全額所得控除」になる！
これがiDeCo最大のメリットであり、NISAにはない唯一無二の税制優遇です。iDeCoに拠出した掛金は、その年の所得税と住民税を計算する際に、所得から全額差し引かれます。
・仕組み: 課税される所得が減るため、その分、所得税と住民税が軽減されます。年末調整や確定申告をすることで、税金が戻ってきたり、翌年の住民税が安くなったりします。
計算例:
・所得税の軽減額: iDeCo掛金 × 所得税率
・住民税の軽減額: iDeCo掛金 × 10%
例えば、年収500万円で所得税率が10%の人が月2万円（年間24万円）をiDeCoに拠出した場合を考えてみましょう。
所得税の軽減額は24万円の10%で2.4万円。住民税の軽減額も24万円の10%で2.4万円。
これらを合わせると、年間合計で4.8万円の節税になります。
この税軽減効果は、毎月掛金を拠出するたびに、必ず受けられるメリットです。
iDeCo公式サイト、簡単税制優遇シミュレーションで作成。男性30代、年収640万円で、課税所得が約300万円になるように設定しています。
2. 運用益が「非課税」になる！
iDeCoの掛金は、あなたが選んだ金融商品で運用されます。その運用中に得た利益（利息、配当金、売却益など）には、一切税金がかかりません。これは、NISAと共通するメリットです。
・仕組み: 通常約20%の税金がかかる運用益が、iDeCo口座内ではゼロになります。
・複利効果を最大化: 非課税で利益が再投資されることで、利益がさらに利益を生む「複利効果」が最大限に発揮されます。税金が引かれない分、再投資される元本が大きくなるため、資産が雪だるま式に増えるスピードが加速します。
・NISAとの比較: NISAも運用益が非課税ですが、iDeCoは原則60歳まで引き出せない分、より長期にわたる非課税運用が可能であり、複利の恩恵をより長く享受できます。
NISAとiDeCoの比較については、以下の記事も参考にしてください。
NISAとiDeCoはどっち優先？併用で最強の老後資金を作る方法
3. 受け取り時も「税制優遇」がある！
iDeCoで積み立てた資産は、原則60歳以降に老齢給付金として受け取ることができます。この受け取り方に応じて、税金が優遇されます。
・一時金で受け取る場合:
「退職所得控除」の対象となります。会社から受け取る退職金などと合算して計算されますが、勤続年数に応じた大きな控除枠が適用されるため、税金がかからない、または大幅に軽減されるケースが多いです。
・年金で受け取る場合:
「公的年金等控除」の対象となります。公的年金（国民年金・厚生年金）などと合算して計算され、年齢や受給額に応じた控除枠が適用されます。
このように、iDeCoは「掛金の拠出時」「運用益発生時」「受け取り時」の3段階すべてで税制優遇が受けられる、非常に強力な老後資金形成ツールなのです。
年収別シミュレーションでわかる！iDeCoの具体的な節税額
iDeCoの節税効果は、あなたの年収（正確には課税所得）や、iDeCoの掛金によって大きく変わります。具体的なシミュレーションを見ていきましょう。
【シミュレーションの前提】
- iDeCoの掛金：毎月2万円（年間24万円）
- 所得税率・住民税率は復興特別所得税を考慮しない目安です。
年収300万円〜400万円台の場合
年収300万円〜400万円台で課税所得が150万円〜200万円程度の方の場合、所得税率は5%（復興特別所得税を除く）であることが一般的です。この方が年間24万円をiDeCoに拠出すると、
・所得税の軽減額：24万円 × 5% = 1万2,000円
・住民税の軽減額：24万円 × 10% = 2万4,000円
となり、年間合計で3万6,000円の節税効果が期待できます。
年収500万円台の場合
年収500万円台で課税所得が300万円程度の方の場合、所得税率は10%であることが一般的です。この方が年間24万円をiDeCoに拠出すると、
- 所得税の軽減額：24万円 × 10% = 2万4,000円
- 住民税の軽減額：24万円 × 10% = 2万4,000円
となり、年間合計で4万8,000円の節税効果が期待できます。
年収600万円〜800万円台の場合
年収600万円〜800万円台で課税所得が400万円〜600万円程度の方の場合、所得税率は20%であることが一般的です。この方が年間24万円をiDeCoに拠出すると、
・所得税の軽減額：24万円 × 20% = 4万8,000円
・住民税の軽減額：24万円 × 10% = 2万4,000円
となり、年間合計で7万2,000円の節税効果が期待できます。
年収1,000万円台の場合
年収1,000万円台で課税所得が750万円程度の方の場合、所得税率は23%であることが一般的です。この方が年間24万円をiDeCoに拠出すると、
・所得税の軽減額：24万円 × 23% = 5万5,200円
・住民税の軽減額：24万円 × 10% = 2万4,000円
となり、年間合計で7万9,200円の節税効果が期待できます。
※上記は簡易的なシミュレーションです。実際の所得税率や控除額は、家族構成、社会保険料、他の控除額などによって変動します。正確な個別の金額については、税務署や税理士にご確認ください。
このシミュレーションからわかるように、年収が高い人ほど所得税率が高くなるため、iDeCoの掛金控除による節税効果は大きくなります。年間数万円〜数十万円の節税効果は、iDeCoを長く続けるほど累積で大きな金額になり、老後資金準備を強力に後押しします。
まとめ：iDeCoは「早く始めて長く続ける」が鍵！
iDeCoは、「掛金控除」「運用益非課税」「受け取り時控除」という3段階の強力な税制優遇を持つ、老後資金準備に特化した非常に優れた制度です。特に、掛金が全額所得控除になるメリットは、他の金融商品にはないiDeCo最大の魅力です。
あなたの年収や掛金に応じて、年間数万円から数十万円もの節税効果が期待できます。この節税効果を最大化するためには、早くiDeCoを始めて、定年まで長く掛金を拠出し続けることが何よりも重要です。
デメリット（原則60歳まで引き出せない、手数料）を理解し、無理のない掛金設定と運用商品選びを行うことで、iDeCoはあなたの安心できるセカンドライフを築く大きな味方となるでしょう。
本記事は、CFP資格保有者であり、J-FLEC認定アドバイザーの金子賢司が執筆しています。
