火災保険
火災保険でゲーム機の破損は補償される?意外と知らない「家財」の適用範囲と注意点

この記事では、火災保険の「家財」の概念から、ゲーム機が補償対象となる具体的な事例、そして注意すべき点までを詳しく解説します。大切なゲーム機を守るために、ぜひ参考にしてください。
火災保険における「家財」とは?ゲーム機も立派な補償対象!

火災保険と聞くと、建物の損害だけをイメージしがちですが、実は家の中にある家具や家電製品も補償の対象となります。これらを総称して「家財(かざい)」と呼びます。
ゲーム機もこの「家財」に分類されるため、あなたが「家財」を補償する火災保険に加入していれば、以下のケースのように災害でゲーム機が破損した場合でも、保険金が支払われる可能性があります。
・火事による損害: 火災によってゲーム機が焼失・損傷した。
・ショートによる損害: コンセントのショートによりゲーム機が焦げ付いた。
・水濡れによる損害: 給排水設備の水漏れによりゲーム機が水濡れして破損した。
これらのケースは、一般的に火災保険の支払い要件に該当します。
「不測かつ突発的な事故」に要注意!うっかり破損は補償対象になる?

火災保険の支払い対象となる損害の中には「不測かつ突発的な事故」という項目があります。これは、ざっくりいうと「わざとではないけれど、うっかり壊してしまった」といったケースを指します。
この「不測かつ突発的な事故」によるゲーム機の破損は、補償されるかどうかの判断が非常に難しいケースが多いのが実情です。
実際の事例から見る「不測かつ突発的な事故」

過去には、以下のようなレアケースでゲーム機の破損が火災保険の対象となった事例もあります。
【事例】2歳児のいたずらでゲーム機が破損したケース
ある家庭で、2歳の子どもがゲームソフトを抜き差ししているうちに、ゲーム機本体が接触不良で使用不能になったという事例がありました。これは損害保険を扱っていたときの私の実体験です。このケースでは、以下の点が考慮され、保険金が支払われました。
・2歳児の行動: 2歳児には故意に物を壊すという判断能力がないと判断されたため、「不測かつ突発的な事故」と見なされました。
・本体の損傷: ソフトではなく、本体が損傷したと認められました。
しかし、これはあくまで特例であり、「ゲーム機を使用できる年齢の子ども」や「大人」が同様のいたずらで破損させた場合は、故意によるものと判断され、保険金は支払われない可能性が高いです。
「不測かつ突発的な事故」における免責金額の確認
「不測かつ突発的な事故」が補償対象となる場合でも、「免責金額」が設定されていることがあります。免責金額とは、損害額のうち契約者が自己負担する金額のことです。
例えば、免責金額が1万円の場合、8万円の損害があったとしても、実際に支払われる保険金は7万円(8万円 - 1万円)となります。ゲームソフトのように購入費用が低い場合は、免責金額を下回るため、保険金が支払われない可能性もあります。
知っておきたい!ゲーム機が補償対象外となる可能性のあるケース

すべてのゲーム機の破損が火災保険で補償されるわけではありません。特に以下の点には注意が必要です。
約款で定められた「支払い対象外」の家財
保険会社の約款(契約内容を記した書類)には、「不測かつ突発的な事故」に限り、特定の家財が支払い対象外とされている場合があります。
【対象外となる可能性のある家財の例】
・パソコン、スマートフォン、タブレット類
・コンタクトレンズ、眼鏡
最近のゲーム機は、スマートフォンやタブレットのような形状のものも多く、形態によってはこれらと同等とみなされ、補償の対象外となる可能性も考えられます。例えば、うっかりゲーム機を踏んで壊してしまった場合でも、そのゲーム機がタブレットに分類されるようなら補償されないことがあります。
正直「うっかり破損」は期待しない方が良い場合も
火災や水漏れによるゲーム機の破損は補償対象となりますが、「うっかり落としてしまった」「踏んで壊してしまった」といった「不測かつ突発的な事故」に該当する破損は、補償がかなり微妙なケースが多いのが実情です。
もちろん、一度保険会社に相談してみる価値はありますが、必ずしも保険金が給付されるとは限りません。むしろ、過度な期待はせず、自己責任での取り扱いを心がけることが賢明と言えるでしょう。
まとめ:大切なゲーム機を守るために
ゲーム機は火災保険の「家財」に含まれるため、火災や水漏れによる破損は補償対象となる可能性が高いです。しかし、「不測かつ突発的な事故」による破損は判断が難しく、保険会社の約款や免責金額によって補償されないケースもあります。
ご自身の火災保険の契約内容を改めて確認し、もしもの時に備えておくことが大切です。
ご加入中の火災保険で、ゲーム機の破損が補償されるか不安な場合は自己判断せず、まずは保険会社に相談してみましょう。